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NUMBERS / GROWTH PHASE

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モデル企業の成長期の施策と数字

架空の製造業の成長期(3期目)の数字一式です。MKTG.AXの記事・資料・ツールの記入例は、すべてこのページの数字を使っています。

このページの会社と数字は、すべて架空のものです。業界の平均や目安ではありません。会社の前提は「モデル企業の全体像」、式と判定の基準は「数字の定義(KPI・予算)」にあります。金額の単位は万円です(時間単価を除く)。

01成長期の目標の逆算

全社の売上目標152,500から、マーケ経由の売上目標3,000を出し、受注12件・商談42件・リード285件を逆算します。率は今期の実績です。

表3 成長期の目標の逆算(架空の会社の記入例)
段階式結果
新規の売上目標全社の売上目標152,500 − 既存顧客の売上138,00014,500
マーケ経由の売上目標新規の売上目標14,500 − 紹介・営業の開拓の見込み11,500(46件 × 250)3,000
受注件数マーケ経由の売上目標3,000 ÷ 平均単価25012件
商談数受注12 ÷ 受注率28.6%(今期の実績:受注12 ÷ 商談42)42件
リード数商談42 ÷ 商談化率14.7%(今期の実績:商談42 ÷ リード285)285件

式と率の取り方は、数字の定義の目標の逆算にあります。

02成長期の費用(人件費込み)

成長期の費用は、外部費用910と人件費370の合計1,280です。人件費は、施策にかける時間の割合で施策に配ります。

表4 成長期の費用(架空の会社の記入例)
項目金額
外部費用910
人件費370
費用合計1,280

人件費370は、施策と共通の作業にかけた年950時間に、人ごとの時間単価をかけたものです。施策に協力する営業の時間も含めています。

施策の人件費の配り方

  • 施策の人件費=その施策にかける時間の割合 × 人件費370
  • 時間の割合は、施策の時間の合計742時間に対する、その施策の時間の割合です
  • 共通の作業(集計・報告96時間、営業との連携72時間、予算づくり40時間)は、施策の時間の比で配ります。742時間は、共通の作業を配る前の時間です

例(架空の会社の例):370 × 展示会の時間120 ÷ 742 = 人件費60

配り方の定義は、数字の定義の施策ごとの人件費の配り方にあります。

03成長期の判定

成長期の全体は、CAC 107、回収期間12.8か月、1年のROI −6%です。CACの上限150・許容CPL 6.3で判定すると、上限を超えるのは新しい業種向けの試行と、チャネルで見たメール・セミナーです。

表5 成長期の全体の判定(架空の会社の記入例)
指標式結果
CAC1,280 ÷ 12107
回収期間107 ÷(100 ÷ 12)12.8か月
ROI(1年)(3,000 × 40% − 1,280)÷ 1,280−6%
CACの上限年間粗利100 × 取り返す年数1.5年150
許容CPL150 × 商談化率14.7% × 受注率28.6%6.3

取り返す年数1.5年は、記入例として決めた値です。計算は丸める前の値で行い、結果だけを丸めて示しています。

04施策別・チャネル別の判定

施策ごとに見ると上限を超えるのは、新しい業種向けLP+広告(試行)だけです。共通の費用を含めてチャネルで見ると、メール・セミナーも上限を超えます。

表6 成長期の施策別(人件費込み・架空の会社の記入例)
施策チャネル時間時間の割合外部費用人件費費用合計リード受注受注金額CPLCAC回収期間(か月)ROI(1年)判定
業界展示会(年1回・10月)展示会12016.2%2806034012039002.811313.66%上限内
リスティング広告Web広告486.5%240242645036005.38810.6−9%上限内
自社サイトの保守・更新自社サイト729.7%363672――――――――
MAツール(運用・メルマガを含む)メール・セミナー24032.3%84119203――――――――
記事・事例・ホワイトペーパー制作自社サイト11215.1%120561766037502.9597.070%上限内
ウェビナー(年4回)メール・セミナー12016.2%60601204037503.0404.8150%上限内
新しい業種向けLP+広告(試行)Web広告304.0%901510515007.0――−100%上限超え
合計742100%9103701,280285123,0004.510712.8−6%上限内
  • 時間は、共通の作業を配る前の施策の時間です
  • 人件費370は、営業の協力を含みます。施策ごとの人件費は、合計が370に合うように丸めています(MAツールは119.7を119としています)
  • 自社サイトの保守・更新とMAツールは、リード・受注を施策に割り当てていないため、施策としては判定しません
  • 回収期間は、チャネルを問わず全社の1社あたりの月の粗利8.3で計算しています
表7 成長期のチャネル別(人件費込み・架空の会社の記入例)
チャネル外部費用人件費費用合計リード商談受注受注金額CPLCAC回収期間(か月)ROI(1年)判定
展示会280603401201239002.811313.66%上限内
Web広告33039369651136005.712314.8−35%上限内
自社サイト1569224860937504.1839.921%上限内
メール・セミナー144179323401037508.110812.9−7%上限超え
合計9103701,28028542123,0004.510712.8−6%上限内

ウェビナー単体は上限内。MAツールを含めたチャネルでは上限超え。

メール・セミナーは、ウェビナー単体なら上限内です。ところが、MAツールの費用を含めたチャネルで見ると、CPLが許容CPLを超えてしまいます。CACは108で上限150の内ですが、受注3件で出した数字のため、1件の差で大きく変わります。そのため判定は、全体の率で出した許容CPLとの比較で行っています。

判定の基準は、数字の定義のCACの上限・許容CPL・施策の判定にあります。