CACとは?
CAC(Customer Acquisition Cost:顧客獲得コスト)とは、新規顧客を1社獲得するためにかかった費用のことです。計算式は「新規顧客の獲得にかかった費用 ÷ 新規顧客の数」です。 費用には、広告や展示会などの外部に払う費用だけでなく、マーケティングや営業の人件費、ツールの費用まで含めるのが一般的です。広告費だけで計算するとCACを小さく見積もってしまうため、何を含めたかを明示しておく必要があります。 CACは単独で良しあしを判断するのではなく、顧客1社から得られる利益であるLTVと比べたり、CACを何か月で回収できるか(CAC回収期間)を見たりして、獲得にかけた費用が見合っているかを判断します。
CACに関する記事・資料
CACに関連する記事2件。
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- 2026.10.14読了8分記事トレンドをつかむBtoBマーケの評価軸は「リード数」から「CAC」へ|2026年の変化と、経営に通る報告の形リード獲得単価の上昇を背景に、BtoBマーケの評価軸はリード数からCACと回収期間へ移っています。CPLが安い施策ほどCACが高くなる理由と、KPIツリーに許容単価を書き足す管理方法、経営への月次報告書の形を解説します。記事を読む
- 2026.10.09読了7分記事方向性を決める新規1社にいくらまでかけてよいか|BtoBのCAC回収期間とLTVを粗利で出し、「何年で取り返すか」を経営と決める新規顧客の獲得にいくらまでかけてよいかを聞かれたマーケ責任者向けに、1社の年間粗利と取り返す年数から上限を出す計算を解説。CAC回収期間の出し方、BtoBのLTVを受注データで確かめる方法、年数の決め方がわかります。記事を読む
CACが必要になる課題
- 新規1社の獲得にいくらかかっているかを経営に聞かれ、根拠のある金額を答えられない
- 広告費だけで獲得の費用を見ていて、人件費を含めた実際の採算より良く見えている
- リードの数や単価(CPL)で施策を評価し、受注につながる施策とそうでない施策を見分けられない
CACを構成する要素
CACは、獲得にかけた費用と新規顧客数で決まります。費用は、次のように分けて集めます。
| 費用の種類 | 中身 | 見るデータ |
|---|---|---|
| 外部に払う費用 | 広告費、展示会・セミナーの費用、制作の外注費 | 経理の支払いの明細 |
| ツール費 | MA・CRM/SFA・Webサイトの利用料 | 経理の支払いの明細 |
| 人件費 | マーケティング・営業のうち、新規の獲得にかけた時間の分 | 経理・人事の人件費のデータ |
費用は、外部に払う費用(ツール費を含む)と人件費を別の行で示し、合計でCACを出すのが基本です。外部に払う費用だけで出すと、人件費の分だけCACを低く見積もることになるためです。
計算式・判定基準
CAC = 新規顧客の獲得にかけた費用 ÷ 新規顧客数
計算例は次のとおりです。
- 年間のマーケの費用:外部に払う費用910万円、人件費370万円
- マーケ経由の新規受注:12社
- 新規顧客1社の月の粗利:約8.3万円(年間取引額250万円 × 粗利率40% ÷ 12か月)
| 費用 | 金額 |
|---|---|
| 外部に払う費用 | 910万円 |
| 人件費 | 370万円 |
| 費用合計 | 1,280万円 |
| CAC | 107万円(1,280万円 ÷ 12社) |
| CAC回収期間 | 約12.8か月(107万円 ÷ 8.3万円) |
CACが高いか低いかは、金額だけでは決まりません。1社から得る粗利と比べて判断します。
- 獲得コストの上限 = 1社の年間粗利 × 取り返す年数
- 実際のCACが上限の内側にあれば、獲得の採算が取れている
上の例では1社の年間粗利が100万円です。1.5年で取り返すと決めていれば上限は150万円で、CAC(107万円)は上限の内側です。取り返す年数は、経営と先に決めておきます。
計算するときは、次の3点に注意します。
- BtoBは検討期間が長く、費用をかけた時期と受注の時期がずれる。月ごとではなく、半年〜1年の単位でまとめて出す
- 新規顧客数には、既存顧客からの追加の受注を入れない。既存顧客の受注を含めると、CACを低く見積もる
- 費用と顧客数の範囲をそろえる。マーケ経由の受注だけを数えるなら、費用もマーケの施策にかけた分だけにする
似た用語との違い
関連用語
- LTV:1社から得る粗利の合計。CACと並べて、獲得にかけてよい費用の上限を決める
- CAC回収期間:CAC ÷ 1社の月の粗利。かけた費用を何か月で取り返せるかを示す
- ユニットエコノミクス:顧客1社あたりの採算。LTVとCACの関係で表す
- CPL:リード1件あたりの獲得費用。CACの上限と商談・受注への転換率から、許容できるCPLを逆算できる
- ROI:投資に対して得た利益の割合。施策全体の投資効果を見るときに使う
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